オンプレミス型ソフトとクラウド型の違いとメリット・デメリット

オンプレミス型ソフトとは

オンプレミス型ソフトとは

オンプレミス型ソフトの基本

🏢

自社管理が基本

自社の施設内にサーバーやシステムを設置し、管理・運用するシステム形態

🔒

高いセキュリティ

社内ネットワーク内で完結するため、情報漏洩リスクを低減できる

⚙️

カスタマイズ性

自社の要件に合わせた柔軟なシステム構築が可能

オンプレミス型ソフトとは、自社の管理施設内にサーバー機器やネットワーク機器といったハードウェアを導入し、その上でシステムを構築・運用する形態のソフトウェアです。「Premises」は「建物と敷地」を意味し、そこから派生して自社内でシステムを構築・運用する形態を「On-Premises」と呼ぶようになりました。

一般的なクラウドサービスとは異なり、オンプレミス型ソフトは自社のサーバー上で動作するため、インターネット環境に依存せずにシステムを利用できます。また、社内ネットワーク内でシステムが完結するため、外部からのアクセスを制限しやすく、セキュリティ面での安全性が高いという特徴があります。

オンプレミス型ソフトは、導入時に初期費用がかかりますが、長期的に見ると月額料金が発生しないケースも多く、コスト面でのメリットを得られる可能性もあります。また、自社の要件に合わせてカスタマイズできる柔軟性も大きな魅力です。

オンプレミス型ソフトの定義と基本的な特徴

オンプレミス型ソフトウェアは、自社内のサーバーにインストールして利用するソフトウェアの形態です。クラウド型が普及する以前は、ほとんどのビジネスソフトウェアがこの形態でした。オンプレミス型の最大の特徴は、システムの管理権限がすべて自社にあることです。

オンプレミス型ソフトの基本的な特徴として、以下の点が挙げられます。

自社サーバーでの運用：物理的なサーバーを自社内に設置し、そこにソフトウェアをインストールして運用
オフライン環境での利用：インターネット接続がなくても利用可能
初期投資型の費用体系：導入時に高額な初期費用が発生するが、ランニングコストは比較的安定
自社管理による高いセキュリティ：外部からのアクセスを物理的に遮断できる
カスタマイズの自由度：自社の業務フローに合わせた細かい調整が可能

オンプレミス型ソフトは、特に大企業や特定の業種（金融機関、公共機関など）で重要視されています。これらの組織では、データの機密性が極めて高く、外部サービスに依存することなく、自社でセキュリティを確保したいというニーズがあるためです。

オンプレミス型ソフトとクラウド型の主な違い

オンプレミス型ソフトとクラウド型ソフトは、システムの構築・運用方法において大きく異なります。それぞれの特徴を理解することで、自社に適したソフトウェア形態を選択できます。

以下の表は、オンプレミス型とクラウド型の主な違いをまとめたものです。

比較項目	オンプレミス型	クラウド型
設置場所	自社内のサーバー	提供事業者のデータセンター
初期費用	高額（サーバー購入費、ライセンス料など）	比較的安価（初期設定費用のみ）
運用コスト	サーバーメンテナンス費用、電気代など	月額・年額の利用料
アクセス方法	主に社内ネットワーク内	インターネット経由でどこからでも
セキュリティ管理	自社で完全管理	提供事業者に依存
カスタマイズ性	高い（自由に改修可能）	限定的（提供機能の範囲内）
アップデート	自社判断で実施	提供事業者が自動的に実施
導入期間	長い（数ヶ月程度）	短い（即日〜数週間）

クラウド型は、初期費用を抑えて素早く導入できる反面、長期的には月額料金の積み重ねでコストが高くなる可能性があります。一方、オンプレミス型は初期投資は大きいものの、長期運用ではコスト効率が良くなるケースもあります。

また、クラウド型はインターネット環境に依存するため、接続障害が発生した場合にシステムが利用できなくなるリスクがあります。オンプレミス型は社内ネットワーク内で完結するため、外部環境の影響を受けにくいという利点があります。

オンプレミス型ソフトのセキュリティ面での強み

オンプレミス型ソフトの最大の強みの一つが、セキュリティ面での優位性です。自社内でシステムを完結させることで、外部からの不正アクセスリスクを大幅に低減できます。

オンプレミス型ソフトが持つセキュリティ面での強みは以下の通りです。

物理的なセキュリティ確保：サーバーが自社内にあるため、物理的なアクセス制限が可能です。サーバールームへの入室管理や監視カメラの設置など、自社のセキュリティポリシーに沿った対策を講じることができます。
ネットワーク分離による保護：インターネットから完全に分離された環境でシステムを運用できるため、外部からの攻撃リスクを最小限に抑えられます。特に機密性の高い情報を扱う場合、この点は大きなメリットとなります。
カスタマイズ可能なセキュリティ対策：自社の要件に合わせて、認証システムやアクセス権限の設定、暗号化方式などを細かくカスタマイズできます。業界特有のセキュリティ基準や法令遵守にも柔軟に対応可能です。
データ管理の透明性：データの保存場所や処理方法が明確で、自社で完全に把握・管理できます。クラウドサービスでは、データがどこのデータセンターに保存されているか不明確な場合もあります。
外部依存のリスク回避：クラウドサービス提供事業者のセキュリティインシデントや、サービス終了などのリスクを回避できます。自社のセキュリティ体制のみに依存するため、責任の所在も明確です。

特に金融機関、医療機関、官公庁など、高度なセキュリティが求められる業種では、オンプレミス型ソフトが選ばれる傾向にあります。個人情報や機密情報を大量に扱う企業にとっても、情報漏洩リスクを最小化できるオンプレミス型は魅力的な選択肢となっています。

オンプレミス型ソフトのカスタマイズ性と自由度

オンプレミス型ソフトの大きな魅力の一つが、高いカスタマイズ性と自由度です。自社の業務フローや要件に合わせて、システムを細かく調整できることは、多くの企業にとって重要なポイントとなっています。

オンプレミス型ソフトのカスタマイズに関する主な利点は以下の通りです。

業務プロセスに合わせた機能調整：自社の業務フローに最適化したシステム設計が可能です。標準機能だけでなく、独自の処理や画面レイアウトなど、細部まで調整できます。
既存システムとの連携：社内の基幹システムや他のソフトウェアとの連携が容易です。同一ネットワーク内でのデータ連携により、シームレスな業務環境を構築できます。
段階的な機能拡張：初期導入時の基本機能から、必要に応じて段階的に機能を拡張していくことが可能です。自社のペースで開発を進められるため、予算や人員の制約にも柔軟に対応できます。
独自のセキュリティ要件への対応：業界特有のセキュリティ基準や、自社独自のセキュリティポリシーに合わせたカスタマイズが可能です。認証方法や権限設定など、細かな調整ができます。
ハードウェア構成の最適化：システムの処理負荷に応じて、サーバーのスペックやネットワーク構成を最適化できます。特定の処理に特化したサーバー構成も可能です。

例えば、製造業では生産管理システムと連携させたり、金融機関では独自の審査ロジックを組み込んだりするなど、業種や企業によって求められるカスタマイズは様々です。オンプレミス型ソフトはこうした多様なニーズに応えることができます。

ただし、カスタマイズには開発コストと時間がかかることも事実です。カスタマイズの範囲と必要性を見極め、費用対効果を十分に検討することが重要です。

オンプレミス型ソフトの導入に適した企業の特徴

すべての企業にオンプレミス型ソフトが適しているわけではありません。特定の条件や要件を持つ企業にとって、オンプレミス型は最適な選択肢となります。以下に、オンプレミス型ソフト導入に適した企業の特徴を紹介します。

1. セキュリティ要件が厳しい企業

金融機関（銀行、証券会社、保険会社など）
医療機関・製薬会社（患者情報、臨床データを扱う）
官公庁・自治体（住民情報、行政情報を扱う）
防衛関連企業（機密情報を多く扱う）

これらの企業では、情報漏洩のリスクを最小限に抑える必要があり、自社内でのシステム完結が求められます。

2. システム管理体制が整っている企業

社内にIT部門や情報システム部門を持つ中堅・大企業
システムエンジニアやネットワーク管理者を常駐させている企業
サーバー管理やシステム運用のノウハウがある企業

オンプレミス型ソフトは自社での管理・運用が基本となるため、それに対応できる体制が整っていることが重要です。

3. 独自のカスタマイズを必要とする企業

特殊な業務プロセスを持つ企業
既存システムとの複雑な連携が必要な企業
業界特有の規制やコンプライアンス要件がある企業

標準的なクラウドサービスでは対応できない独自要件がある場合、オンプレミス型が適しています。

4. 長期的な運用を前提とする企業

5年以上の長期運用を前提としたシステム計画を持つ企業
初期投資を回収できる長期的な視点を持つ企業
システム更新頻度が低い業務システムを運用する企業

初期費用は高いものの、長期運用ではコスト効率が良くなる可能性があります。

5. ネットワーク環境に制約がある企業

インターネット接続が不安定または制限されている環境で業務を行う企業
通信速度や帯域に制約がある拠点を持つ企業
オフライン環境での業務継続が必要な企業

クラウドサービスはインターネット接続に依存するため、接続環境に制約がある場合はオンプレミス型が適しています。

オンプレミス型ソフトを導入する際は、これらの特徴と自社の状況を照らし合わせ、本当にオンプレミス型が最適な選択肢かを慎重に検討することが重要です。

オンプレミス型ソフトの業種別活用事例

オンプレミス型ソフトは様々な業種で活用されていますが、特に以下のような業種では独自の活用方法が見られます。それぞれの業種における具体的な活用事例を紹介します。

金融業界での活用

金融機関では、顧客の個人情報や取引データなど、高度なセキュリティが求められる情報を扱います。オンプレミス型の基幹システムやデータベースを導入することで、情報漏洩リスクを最小限に抑えています。

具体的な活用例。

銀行の勘定系システム（預金・融資・為替など）
証券会社の取引管理システム
保険会社の契約管理・査定システム

ある大手銀行では、オンプレミス型の基幹システムを採用し、24時間365日の安定稼働と厳格なセキュリティ管理を実現しています。システムダウンが許されない環境で、自社管理による高い信頼性を確保しています。

製造業での活用

製造業では、生産管理や在庫管理など、リアルタイム性が求められる業務が多く、工場内のネットワークで完結するオンプレミス型システムが活用されています。

具体的な活用例。

生産管理システム（MES）
品質管理システム
設計データ管理システム（PLM）

ある自動車部品メーカーでは、工場内の生産ラインと直結したオンプレミス型の生産管理システムを導入し、リアルタイムでの生産状況把握と迅速な意思決定を実現しています。インターネット接続に依存しない安定した環境で、24時間の生産活動をサポートしています。

医療機関での活用

医療機関では、患者の診療情報など極めて機密性の高い情報を扱うため、セキュリティを重視したオンプレミス型システムが多く採用されています。

具体的な活用例。

電子カルテシステム
医療画像管理システム（PACS）
医療機器管理システム
検査データ管理システム

多くの病院では、患者の個人情報保護やセキュリティ確保の観点から、オンプレミス型の電子カルテシステムを導入しています。特に大規模病院では、膨大な患者データを安全に管理するために、自社内でのシステム運用を選択するケースが多いです。

正幸会病院では、まず紙カルテを廃止し、オンプレミス型の電子カルテを導入しました。オンプレミス型の電子カルテとは、院内にサーバーを設置し、専用端末にソフトをインストールして使用するものです。このように、医療機関ではデータの機密性を重視し、院内でのシステム完結を優先する傾向があります。

ただし、最近では医療機関においてもクラウド型への移行が進んでいます。秋田赤十字病院では、既存のオンプレミス型医療機器管理システムの更新時期を迎え、クラウド型システムへの移行を検討。既存システムの運用上の課題を解決するため、クラウド型の医療機器管理システムを導入し、業務の効率化を実現しました。

官公庁・自治体での活用

官公庁や自治体では、住民情報や行政情報など、高度なセキュリティが求められる情報を扱います。情報漏洩リスクを最小限に抑えるため、オンプレミス型システムが広く採用されています。

具体的な活用例。

住民基本台帳システム
税務システム
福祉システム
文書管理システム

ある地方自治体では、住民の個人情報を扱う基幹システムをオンプレミス型で構築し、外部からの不正アクセスを物理的に遮断しています。また、災害時のデータ保全のため、遠隔地にバックアップシステムを設置するなど、セキュリティと可用性を両立させる工夫を行っています。

オンプレミス型ソフトの課題と対策

オンプレミス型ソフトには多くのメリットがある一方で、いくつかの課題も存在します。これらの課題を理解し、適切な対策を講じることで、オンプレミス型ソフトの導入・運用を成功させることができます。

1. 初期投資の高さ

課題。

オンプレミス型ソフトの導入には、サーバー機器の購入、ネットワーク環境の整備、ソフトウェアライセンスの取得など、高額な初期投資が必要です。特に中小企業にとっては、この初期コストが大きな負担となる場合があります。

対策。

リース・レンタルの活用：サーバー機器をリースやレンタルで調達し、初期投資を分散させる
段階的な導入：優先度の高い機能から順に導入し、投資を分散させる
補助金・助成金の活用：IT導入補助金など、政府や自治体の支援制度を活用する

2. 運用・保守の負担

課題。

オンプレミス型ソフトは、システムの運用・保守を自社で行う必要があります。サーバーの監視、セキュリティ対策、バックアップ、障害対応など、専門的な知識と人員が求められます。

対策。

保守契約の締結：ベンダーと包括的な保守契約を結び、技術的サポートを確保する
運用マニュアルの整備：詳細な運用手順書を作成し、担当者の交代時にも円滑な引継ぎができるようにする
監視ツールの導入：システム監視ツールを導入し、異常の早期発見と対応を可能にする

3. スケーラビリティの制約

課題。

事業拡大や利用者増加に伴うシステム拡張が必要になった場合、サーバーの増設や性能強化が必要となり、追加投資とシステム停止を伴う作業が発生します。

対策。

将来を見据えた設計：初期導入時から将来の拡張を見据えた余裕のあるシステム設計を行う
仮想化技術の活用：サーバー仮想化技術を活用し、物理サーバーの追加なしでリソースの柔軟な割り当てを可能にする
ハイブリッド構成の検討：一部の機能やデータをクラウドと連携させ、柔軟なスケーラビリティを確保する

4. セキュリティ対策の負担

課題。

サイバー攻撃の高度化に伴い、セキュリティ対策の重要性が増しています。最新のセキュリティパッチの適用、脆弱性対策、不正アクセス監視など、継続的な対応が必要です。

対策。

定期的なセキュリティ監査：外部専門家によるセキュリティ監査を定期的に実施する
多層防御の実施：ファイアウォール、IDS/IPS、アンチウイルスなど、複数の防御層を設ける
セキュリティポリシーの策定：明確なセキュリティポリシーを策定し、全社的な意識向上を図る

5. 災害対策の課題

課題。

地震や火災などの災害が発生した場合、自社内のサーバーが被害を受けるリスクがあります。データ喪失や長期間のシステム停止につながる可能性があります。

対策。

バックアップの徹底：定期的なデータバックアップと、バックアップデータの遠隔地保管
災害復旧計画の策定：詳細な災害復旧計画（DRP）を策定し、定期的な訓練を実施
冗長構成の採用：重要なシステムは冗長構成とし、一部障害が発生しても継続運用できるようにする

これらの課題と対策を十分に検討した上で、自社の状況に最適なオンプレミス型ソフトの導入・運用計画を立てることが重要です。また、クラウドとの併用（ハイブリッド構成）も選択肢の一つとして検討する価値があります。

オンプレミス型ソフトからクラウド型への移行トレンド

近年、多くの企業がオンプレミス型ソフトからクラウド型への移行を進めています。この背景には、テクノロジーの進化やビジネス環境の変化があります。ここでは、最新の移行トレンドと、移行を検討する際のポイントを解説します。

移行の背景と最新動向

コスト構造の変化。初期投資を抑え、利用量に応じた支払いモデルへの移行が進んでいます。特に中小企業では、高額な初期投資を避けるためにクラウド型を選択するケースが増えています。
リモートワークの普及。新型コロナウイルスの影響でリモートワークが急速に普及し、場所を選ばずアクセスできるクラウド型システムの需要が高まっています。医療法人協和会では、新型コロナウイルス感染拡大防止の対策として、病院・施設内の朝礼をWeb会議システムで実施するようになりました。
セキュリティ対策の変化。従来はオンプレミスの方がセキュリティ面で優れていると考えられていましたが、クラウドサービスのセキュリティ対策の充実により、この認識が変わりつつあります。特に病院の情報システムにおいては、サイバーセキュリティ対策の確保、IT人材の確保、診療報酬改定等の制度対応などの課題から、クラウド化の検討が進められています。
最新技術の活用。AI、ビッグデータ分析など、最新技術を活用するためにクラウド環境が選ばれる傾向にあります。クラウドサービスでは、これらの技術を比較的容易に導入できるメリットがあります。

医療分野での移行事例

医療分野では、従来オンプレミス型の電子カルテシステムが主流でしたが、近年はクラウド型への移行が進んでいます。

正幸会病院では、オンプレミス型の電子カルテを導入した後、様々なクラウド型のデジタルツールを積極的に導入しましたが、電子カルテとレセコンだけはオンプレミスのままでした。その後、クラウド型電子カルテの導入を検討し、国内初のクラウド・ネイティブ型の電子カルテを運用する病院となりました。

また、秋田赤十字病院では、既存のオンプレミス型医療機器管理システムの更新時期を迎え、クラウド型システムへの移行を検討。既存システムの運用上の課題を解決するため、クラウド型の医療機器管理システムを導入し、業務の効率化を実現しました。

みきレディースクリニックでは、オンプレミス型システムの保管容量の制限や更新時のデータ移行の課題から、保管容量の制限がなく安価に導入できるクラウド型システムを選択しました。

移行を検討する際のポイント

段階的な移行計画。すべてのシステムを一度にクラウドに移行するのではなく、優先度や重要度に応じて段階的に移行することが重要です。特に基幹システムは慎重に計画を立てる必要があります。
ハイブリッド構成の検討。すべてをクラウドに移行するのではなく、機密性の高いデータや処理はオンプレミスに残し、その他の機能をクラウドに移行するハイブリッド構成も選択肢の一つです。
データ移行の計画。既存のオンプレミスシステムからクラウドへのデータ移行は、慎重な計画と十分なテストが必要です。特に大量のデータを扱う場合は、移行期間と方法を詳細に検討する必要があります。
セキュリティとコンプライアンスの確認。クラウドサービスが自社のセキュリティポリシーやコンプライアンス要件を満たしているか、事前に十分な確認が必要です。特に個人情報や機密情報を扱う場合は重要です。
コスト分析。初期コストだけでなく、長期的な運用コストを含めた総所有コスト（TCO）の分析が重要です。クラウドの月額料金が積み重なると、長期的にはオンプレミスよりもコストが高くなる可能性もあります。
ベンダーロックインの回避。特定のクラウドサービスに依存しすぎると、将来的な選択肢が制限される「ベンダーロックイン」のリスクがあります。データやアプリケーションの可搬性を確保する設計が重要です。

オンプレミス型からクラウド型への移行は、単なるシステム環境の変更ではなく、ビジネスモデルや業務プロセスの変革を伴う重要な決断です。自社の状況や要件を十分に分析し、最適な移行戦略を立てることが成功の鍵となります。

オンプレミス型ソフトの将来展望

クラウドサービスの普及が進む中でも、オンプレミス型ソフトは特定の用途や業種において引き続き重要な役割を果たすと考えられます。ここでは、オンプレミス型ソフトの将来展望について考察します。

1. ハイブリッドモデルの主流化

完全なオンプレミスや完全なクラウドではなく、両者の利点を組み合わせたハイブリッドモデルが今後主流になると予想されます。特に以下のような形態が増えるでしょう。

基幹システムや機密データはオンプレミスで管理し、周辺システムやコラボレーションツールはクラウドで利用
通常運用はオンプレミスで行い、負荷分散やバックアップ用途にクラウドを活用
データはオンプレミスで保管し、処理や分析はクラウドのリソースを活用

このハイブリッドアプローチにより、セキュリティとコスト効率、柔軟性のバランスを取ることが可能になります。

2. 特定業種・用途での継続的需要

以下のような業種や用途では、オンプレミス型ソフトへの需要が継続すると予想されます。

金融機関：厳格な規制やセキュリティ要件から、重要システムはオンプレミスでの運用が継続
製造業：工場内の生産管理システムなど、リアルタイム性と安定性が求められる環境
研究機関：大量のデータ処理や機密性の高い研究データを扱う環境
医療機関：患者データの機密性や可用性が極めて重要な環境

特にクリニックでは、コストを抑えつつ必要な機能に絞られたクラウド型電子カルテが選ばれることが多い一方、データ制御やカスタマイズ性を重視する医師の間では、施設内のサーバーで管理するオンプレミス型電子カルテも根強い人気があります。

3. エッジコンピューティングとの融合

IoT（モノのインターネット）デバイスの普及に伴い、データ処理をクラウドではなく、データ発生源の近くで行う「エッジコンピューティング」の重要性が高まっています。これはオンプレミス型の新たな形態と言えます。

工場や店舗などの現場でリアルタイムデータ処理を行い、必要な情報のみをクラウドに送信
低遅延が求められるアプリケーション（自動運転、ロボット制御など）での活用
プライバシー保護のため、個人データの処理を端末側で完結させる仕組み

4. セキュリティ強化とコンプライアンス対応

データセキュリティやプライバシー保護に関する規制が世界的に強化される中、特定のデータや処理をオンプレミスで管理する必要性が高まっています。

GDPR（EU一般データ保護規則）やCCPA（カリフォルニア州消費者プライバシー法）などの規制対応
特定業界の規制要件（PCI DSS、HIPAA、FISCなど）への対応
国家間のデータ移転規制への対応（データローカライゼーション）

5. コンテナ技術によるポータビリティ向上

コンテナ技術（Docker、Kubernetes）の普及により、オンプレミスとクラウドの境界が曖昧になりつつあります。

アプリケーションとその実行環境をパッケージ化し、どこでも同じように動作させることが可能に
オンプレミスで開発・テストし、クラウドで本番運用するハイブリッドアプローチの容易化
マルチクラ

マルチクラウド環境とオンプレミス環境を統合管理する基盤としての活用

6. AIと機械学習の活用

オンプレミス環境においても、AIや機械学習技術を活用する動きが広がっています。

プライバシーやセキュリティ要件の高いデータに対するAI分析をオンプレミスで実施
エッジAIの活用による、リアルタイム処理と通信コスト削減の両立
オープンソースのAIフレームワークを活用した、自社独自のAIソリューション開発

7. オンプレミス型サービスの進化

従来型のオンプレミスソフトウェアから、よりサービス指向のアプローチへと進化する傾向も見られます。

サブスクリプションモデルの採用（初期費用を抑え、定額制の利用料金へ）
リモート監視・管理機能の強化（ベンダーによる遠隔サポートの充実）
自動アップデート機能の実装（クラウドサービスに近い利便性の提供）

例えば、マイクロソフトのAzure Stackは、Azureクラウドと同じ機能をオンプレミス環境で提供するサービスとして注目されています。このように、クラウドの利便性とオンプレミスのセキュリティを両立させるソリューションが今後も発展していくでしょう。

オンプレミス型ソフトは完全に消えゆく存在ではなく、クラウドサービスと共存しながら、それぞれの強みを活かした形で進化を続けると考えられます。特に重要なのは、ビジネス要件やセキュリティ要件に基づいて、最適な配置（オンプレミス、クラウド、ハイブリッド）を選択する柔軟な姿勢です。

オンプレミス型ソフトの導入コストと長期的なTCO分析

オンプレミス型ソフトを導入する際には、初期コストだけでなく長期的な総所有コスト（TCO: Total Cost of Ownership）を考慮することが重要です。ここでは、導入コストの内訳と長期的なコスト分析について詳しく解説します。

初期導入コストの内訳

オンプレミス型ソフトの導入には、以下のような初期コストが発生します。

ハードウェア費用。
- サーバー機器（Webサーバー、アプリケーションサーバー、データベースサーバーなど）
- ストレージ装置（SAN、NASなど）
- ネットワーク機器（ルーター、スイッチ、ファイアウォールなど）
- バックアップ装置
- 無停電電源装置（UPS）
ソフトウェアライセンス費用。
- アプリケーションソフトウェアライセンス
- データベース管理システムライセンス
- OS（オペレーティングシステム）ライセンス
- ミドルウェアライセンス
- セキュリティソフトウェアライセンス
構築・導入費用。
- システム設計費
- 開発・カスタマイズ費
- データ移行費
- テスト・検証費
- 導入支援・コンサルティング費
環境整備費用。
- サーバールームの整備（空調、電源、セキュリティなど）
- ネットワーク環境の整備
- バックアップ環境の整備
教育・研修費用。
- 管理者向け研修
- エンドユーザー向け研修
- マニュアル作成費

中規模企業の基幹システムを例にすると、初期導入コストは数千万円から1億円以上になることもあります。特にハードウェアとソフトウェアライセンスが大きな割合を占めます。

運用・保守コストの内訳

システム導入後は、以下のような運用・保守コストが継続的に発生します。

人件費。
- システム管理者の人件費
- ヘルプデスク・サポート担当者の人件費
- 外部委託している場合の保守契約費
ハードウェア関連費用。
- 電気代（サーバー、空調など）
- ハードウェア保守費
- 障害時の部品交換費
- バックアップメディア費
ソフトウェア関連費用。
- ソフトウェア保守費（年間サポート料）
- バージョンアップ費用
- セキュリティパッチ適用費用
その他の運用コスト。
- 監視ツール利用料
- セキュリティ監査費用
- 災害対策費用

年間の運用・保守コストは、初期導入コストの15〜25%程度と見積もられることが多いです。

クラウド型とのTCO比較

オンプレミス型とクラウド型のTCOを比較する際の主なポイントは以下の通りです。

費用項目	オンプレミス型	クラウド型
初期投資	高額（ハードウェア、ソフトウェア、構築費用）	低額（初期設定費用のみ）
運用コスト	比較的安定（人件費、電気代、保守費など）	利用量に応じて変動（月額料金）
スケーリング時のコスト	追加投資が必要（ハードウェア増設など）	利用料金の増加のみ
更新・リプレース費用	3〜5年ごとに大きな投資が必要	基本的に不要（サービス側で対応）
予期せぬ障害対応コスト	自社負担（部品交換、復旧作業など）	基本的にサービス料金に含まれる

一般的に、短期間（1〜3年程度）ではクラウド型の方がコスト効率が良いとされますが、長期間（5年以上）では一定の条件下でオンプレミス型の方が総コストが低くなる可能性があります。

長期的なTCO分析の例

中規模企業（従業員100名程度）の基幹システムを例に、5年間のTCO比較をシミュレーションしてみます。

オンプレミス型の場合（5年間）。

初期導入コスト：3,000万円
年間運用コスト：600万円 × 5年 = 3,000万円
5年目のハードウェア一部更新：500万円
5年間の総コスト：6,500万円

クラウド型の場合（5年間）。

初期設定費用：300万円
月額利用料：100万円 × 60ヶ月 = 6,000万円
5年間の総コスト：6,300万円

この例では、5年間のTCOはほぼ同等ですが、利用規模や期間によって結果は大きく変わります。特に以下の要因がTCOに影響します。

ユーザー数の増減（クラウド型は変動に柔軟に対応）
データ量の増加（クラウド型は追加料金が発生する可能性）
システムの利用期間（長期になるほどオンプレミス型が有利になる傾向）
自社のIT人材の有無（オンプレミス型は内部人材が必要）

TCO分析のポイント

オンプレミス型ソフトのTCOを正確に分析するためのポイントは以下の通りです。

隠れたコストを見落とさない。電気代、スペースコスト、障害対応コストなど、見落としがちな費用も含める
リスクコストを考慮する。障害発生時の業務停止リスク、データ損失リスクなどを金銭的に評価
更新サイクルを考慮する。ハードウェアの更新（通常3〜5年）、ソフトウェアのバージョンアップなどの費用を計画に含める
成長予測を反映させる。事業拡大に伴うユーザー増加、データ量増加などの将来予測を反映させる
非財務的要素も評価する。セキュリティ、カスタマイズ性、コントロール性など、金銭換算しにくい要素も意思決定に含める

オンプレミス型ソフトの導入を検討する際は、初期コストだけでなく、これらの長期的なコスト要素を総合的に評価することが重要です。また、自社の状況（IT人材の有無、セキュリティ要件、成長予測など）を踏まえた現実的な分析が成功の鍵となります。

オンプレミス型ソフトの選定ポイントとベンダー比較

オンプレミス型ソフトを導入する際には、自社の要件に合った製品を選定することが重要です。ここでは、選定の際のポイントと主要ベンダーの比較について解説します。

選定の基本ポイント

業務適合性。
- 自社の業務プロセスに合致しているか
- 必要な機能がすべて揃っているか
- 不足機能のカスタマイズが可能か
- 業界特有の要件に対応しているか
技術的要件。
- サポートするOS、データベース、ブラウザなど
- 必要なサーバースペック（CPU、メモリ、ストレージなど）
- 既存システムとの連携可能性
- APIやインターフェースの充実度
- セキュリティ機能（認証、暗号化、監査ログなど）
導入・運用コスト。
- 初期導入コスト（ライセンス費、構築費など）
- 運用コスト（保守費、サポート費など）
- スケーラビリティとそのコスト（ユーザー追加時の費用など）
- 将来的なアップグレードコスト
サポート体制。
- サポート窓口の充実度（対応時間、対応言語など）
- トラブル時の対応力と実績
- ユーザーコミュニティの活発さ
- トレーニングプログラムの有無
ベンダーの信頼性。
- 企業規模と財務状況
- 業界での実績と導入事例
- 製品の将来性とロードマップ
- 日本市場でのサポート体制

業種別の主要オンプレミス型ソフトウェア

1. 基幹業務系（ERP）

ベンダー名	製品名	特徴
SAP	SAP S/4HANA	世界最大のERPベンダー。豊富な機能と業種別テンプレート。大企業向け。
Oracle	Oracle E-Business Suite	財務、SCM、HRMなど幅広いモジュール。大中規模企業向け。
Microsoft	Dynamics 365	Microsoft製品との連携が強み。中堅企業向け。
OBIC	OBIC7	日本企業の商習慣に適合。中堅企業向け。
PCA	PCA ERP	中小企業向けに低コストで導入可能。日本の税制に完全対応。

2. 顧客管理系（CRM）

ベンダー名	製品名	特徴
Microsoft	Dynamics 365 for Sales	Office製品との連携が強み。UI操作性に優れる。
Oracle	Siebel CRM	機能が豊富で大規模向け。カスタマイズ性が高い。
SAP	SAP CRM	SAP ERPとの連携に優れる。大企業向け。
Synergy!	Synergy!	日本企業向けに開発。使いやすさと柔軟なカスタマイズ性。

3. 生産管理系（MES）

ベンダー名	製品名	特徴
Dassault Systèmes	DELMIA	3D技術を活用した生産管理。自動車・航空業界に強み。
Siemens	SIMATIC IT	製造業向け包括的なMESソリューション。
東芝デジタルソリューションズ	Meister	日本の製造業に特化。きめ細かい生産管理が可能。
NEC	WebSAM MCOperations	多様な製造業種に対応。柔軟なカスタマイズ性。

4. 医療情報系

ベンダー名	製品名	特徴
富士通	HOPE LifeMark	大規模病院向け電子カルテ。豊富な導入実績。
NEC	MegaOak	中小規模病院向け。使いやすさに定評。
ソフトウェアサービス	e-カルテ	中小病院向け。コストパフォーマンスに優れる。
PHC	Dr.ORCA	診療所向け。オープンソースベース。

選定プロセスのステップ

要件定義。
- 業務要件の洗い出し（必須機能、あると便利な機能の区別）
- 技術要件の明確化（対応OS、必要なインターフェースなど）
- 予算と導入スケジュールの設定
情報収集。
- 各ベンダーの製品情報収集
- 同業他社の導入事例調査
- 展示会やセミナーへの参加
- ベンダーへの問い合わせ
比較評価。
- 要件に対する適合度評価
- デモンストレーションの実施
- トライアル版の利用（可能な場合）
- 費用対効果の分析
最終選定。
- 候補を2〜3社に絞り込み
- 詳細な見積もり取得
- 導入計画の具体化
- 契約条件の交渉
契約・導入。
- 最終契約締結
- 導入プロジェクト開始
- 進捗管理とリスク対応

ベンダー選定時の注意点

ベンダーロックインに注意。
- データ移行の容易さを確認
- 標準的なデータ形式やAPIをサポートしているか
- 将来的に他システムへの移行が可能か
隠れたコストを確認。
- 保守費用の詳細（何が含まれ、何が別料金か）
- カスタマイズ時の追加費用
- バージョンアップ時の費用
- トレーニング費用
サポート体制の実態確認。
- 実際のサポート窓口に問い合わせてみる
- 既存ユーザーからの評判を調査
- SLA（サービスレベルアグリーメント）の内容確認
将来性の評価。
- 製品のロードマップを確認
- ベンダーの財務状況や市場シェアの推移
- 最新技術（AI、IoTなど）への対応状況

オンプレミス型ソフトの選定は、単なる機能比較だけでなく、長期的なパートナーシップを前提としたベンダー評価が重要です。特に日本市場での実績やサポート体制、日本の商習慣への適合度などは、

日本市場での実績やサポート体制、日本の商習慣への適合度などは、グローバル製品を選ぶ際に特に注意が必要です。

また、オンプレミス型ソフトは長期間使用することが前提となるため、ベンダーの安定性や製品の将来性を十分に評価することが重要です。導入後のサポート体制や、バージョンアップの頻度・内容なども選定の重要な判断材料となります。

オンプレミス型ソフトの導入成功事例

オンプレミス型ソフトの導入に成功した企業の事例を紹介します。これらの事例から、成功のポイントや得られた効果を学ぶことができます。

製造業A社の事例：生産管理システムの刷新

企業プロフィール。

従業員数：約500名
事業内容：精密機械部品の製造

導入背景。

老朽化した生産管理システムの更新に伴い、リアルタイムでの生産状況把握と、品質管理の強化を目指していました。クラウド型も検討しましたが、工場内のネットワーク環境や、生産設備との連携を考慮し、オンプレミス型を選択しました。

導入システム。

国内ベンダーの生産管理パッケージをベースに、自社の生産工程に合わせたカスタマイズを実施。生産設備とのデータ連携インターフェースを独自開発しました。

成功ポイント。

現場の声を反映した要件定義（現場作業者へのヒアリングを徹底）
段階的な導入（一部の工程から試験導入し、効果を確認しながら展開）
社内IT部門と外部ベンダーの協力体制の構築
導入前の十分なユーザートレーニング

導入効果。

生産リードタイムの20%短縮
不良率の15%削減
在庫の適正化による在庫コスト30%削減
リアルタイムでの生産状況把握による意思決定の迅速化

金融機関B社の事例：顧客情報管理システムの構築

企業プロフィール。

従業員数：約300名
事業内容：地方銀行

導入背景。

顧客情報の一元管理と、コンプライアンス強化のためのシステム刷新を計画。個人情報保護の観点から、データを自社内で管理できるオンプレミス型を選択しました。

導入システム。

金融機関向けCRMパッケージをベースに、自社の業務フローに合わせたカスタマイズを実施。既存の基幹システムとのデータ連携機能を追加しました。

成功ポイント。

明確なセキュリティポリシーの策定と実装
既存システムとの連携を重視した設計
エンドユーザーの使いやすさを重視したUI設計
段階的なデータ移行と並行運用期間の設定

導入効果。

顧客対応時間の30%短縮
クロスセル率の15%向上
コンプライアンス関連業務の効率化
顧客満足度の向上

医療機関C病院の事例：電子カルテシステムの導入

企業プロフィール。

病床数：約400床
診療科目：20科目

導入背景。

紙カルテから電子カルテへの移行を計画。患者データの機密性確保と、システムの安定稼働を重視し、オンプレミス型を選択しました。

導入システム。

国内大手ベンダーの電子カルテシステムを導入。検査システム、医事会計システムとの連携機能を実装しました。

成功ポイント。

医師・看護師を含めたプロジェクトチームの編成
診療科ごとの要件を丁寧に収集
十分な研修期間の確保
24時間サポート体制の構築

導入効果。

カルテ検索時間の大幅短縮
処方ミスの減少
診療情報の共有による医療品質の向上
紙資源の削減とスペース効率の改善

これらの事例から、オンプレミス型ソフト導入の成功には以下の共通点があることがわかります。

明確な目的と要件定義
エンドユーザーの意見を取り入れた設計
段階的な導入と十分なテスト
適切なトレーニングとサポート体制
既存システムとの連携を考慮した設計

オンプレミス型ソフトは初期投資が大きいものの、自社の業務に最適化することで大きな効果を得ることができます。特にセキュリティ要件が高い業種や、独自の業務プロセスを持つ企業では、オンプレミス型の強みを活かした導入事例が多く見られます。

まとめ：オンプレミス型ソフトの選択と今後の展望

オンプレミス型とクラウド型のどちらを選ぶかは、単純な二者択一ではなく、自社の状況や要件に基づいた総合的な判断が必要です。以下のポイントを考慮して最適な選択をしましょう。

ビジネス要件：業務の特性、データの機密性、カスタマイズの必要性
技術要件：既存システムとの連携、ネットワーク環境、パフォーマンス要件
組織要件：IT人材の有無、管理体制、成長予測
コスト要件：初期投資能力、長期的なTCO、キャッシュフロー

オンプレミス型ソフトは、適切な状況で選択し、適切に導入・運用することで、ビジネスに大きな価値をもたらします。クラウドサービスの普及が進む中でも、オンプレミス型ソフトは特定の用途や業種において、引き続き重要な役割を果たしていくでしょう。

最終的には、「オンプレミスかクラウドか」ではなく、「どのような組み合わせが自社のビジネスに最適か」という視点で検討することが重要です。テクノロジーの選択は、あくまでもビジネス目標を達成するための手段であることを忘れないようにしましょう。